全54チーム中18チームが赤字!Jリーグクラブの経営実態とは

皆さんは過去に「横浜フリューゲルス」というJリーグクラブが存在していたことをご存知だろうか。
横浜フリューゲルスは、出資会社の経営不振により単独でのクラブ運営が困難となり、1998年に横浜マリノス(現・横浜Fマリノス)に吸収合併される形で消滅したクラブです。
クラブの経営状況が悪いと、どんなに試合で結果を残しているクラブであろうと、当時の横浜フリューゲルスのようにクラブがなくなってしまうなんてことも起こりえるのです。

運営収益構造の3本柱とは

クラブの収益には3本柱があるとされており、それが「入場料」「物販」「広告料」と言われています。

これらは全て密接に繋がっており、観客数が多いことに比例してユニフォームやタオルなどのグッズ収入が増ると同時に、観客の多い人気チームには広告料を払いたいスポンサーが多く集まるなどといった好循環が生まれます。

Jリーグクラブの2018年度収支を見てみると、売上高のトップはヴィッセル神戸ですが、これは親会社である楽天からの広告収入が大半を占めており、5位の名古屋グランパスも同様に親会社のTOYOTAからの広告収入が売り上げの大半を占めています。ただこれらのパターンは、親会社の動向次第では急に収益が落ちるリスクもあり、健全な経営とは正直言い難いです。

対して2位の浦和レッズや、3位の鹿島アントラーズなどは入場料や物販が大きく収支を底上げしており、自力のあるクラブという評価を得ています。

Jクラブ全54チーム中18チームが赤字経営

上記のような優良クラブはごくわずかで、多くのクラブが赤字もしくはトントンという状態が続いています。

入場者数の平均は年々上がってはいるものの、スタジアムの改修費や選手補強費などの出費が財政を圧迫しているクラブも多く、Jクラブ全54チーム中18チーム(札幌、仙台、清水、広島、鳥栖、町田、新潟、山口、福島、群馬、YS横浜、相模原、長野、富山、沼津、北九州、鹿児島、琉球)が赤字となっています。

このデータからも分かるように、強力な親会社や資本提携先を持たないクラブのほとんどが厳しい経営状況となっています。

これからの時代、企業とクラブの繋がりの中からチームを強化していけないクラブは、残念ながら淘汰されていくかもしれません。

参照:2018年度クラブ経営情報開示資料より

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